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ENE-LINE（エネライン）

【サイト説明文より】
「ENE-LINE（エネライン）」は太陽光発電システムの遠隔監視装置です。発電量がどれくらいか、システムが正常に動いているかなどをパソコンやスマートフォンでチェックすることが可能です。

太陽光発電の効果を最大化するためにも、ぜひENE-LINEの導入をご検討ください。

発モニ

『発モニ』なら、ちょっとした発電ロスが長期スパンでは甚大なロスを生みかねないリスクを軽減。まさかのトラブルに瞬時に対応できる的確な監視システムなのです。２０年以上に及ぶ長期間の安定と安全、利益を確実なものにしてくれます。

　『発モニ』は、発電所のオーナー・管理会社の必要性から生まれました。こんな事ができたらいいな～を全て実現した『発モニ』なら、きっとお客様に満足していただけます。まずは、発モニの実力をお試しください。

太陽光発電はメンテナンスで発電量が変わります。

保守・管理で太陽光発電システムは変わります

発電効率の高いパネル・パワコン、高価な架台など、発電システムにお金をかけても、しっかり保守・管理をおこなっていないと、20年後に思ったような収益を得られない場合があります。安定的に発電させる体制を整えることが、収益性・事業性を高めることになります。太陽光発電システムのメンテナンスについてみていきましょう。

「メンテナンスフリー」と言われてきた太陽光発電ですが、パネル・パワコンの故障、配線ミス、架台のネジの緩みなど、実際には様々な不具合が発生することが報告されています。

故障や不具合は発生しないのが一番ですが、大切なのは故障を未然に防ぐことと、不具合の発生にすぐに気づくことです。

故障・不具合を未然に防ぐためのメンテナンス

太陽光発電の故障の原因は設計・施工ミスなどの人的要因が半数程度の割合を占めるともいわれています。こうした人為的トラブルによる発電量の低下を防ぐには、定期点検が有効です。

今後はO&Mの観点からしっかりと太陽光発電システムを運用していくことが重要になってきます。まだまだ日本ではそういった専門の業者が少ない状況ですが、複数のメンテナンス業者を比較検討することが有効な選択方法となるでしょう。

不具合の発生にすぐに気づくためのメンテナンス体制

多少の発電量の増減の場合は、天候や季節的なものと決めつけてしまうことで、異常が見逃されることがあります。実際には過去データや日射状況を発電量と比較して異常がないかのチェックをおこなう必要があります。

「パワコンの電源が入っていなかった」など、初歩的なミスによって事業収益を低下させないためにも、しっかりとしたチェック体制を構築することが重要です。

安心して任せられるメンテナンス業者を選ぼう

発電量の低下やパネルの故障など、異常にすぐに気づくためには技術や経験はもちろんのこと、しっかりとしたモニタリング体制が整っていることも重要です。ただし、データを見ているだけでは、不具合に気づきづらいケースがあります。発電システムの異常にすぐに気づくことができる技術者に監視体制を依頼することも重要です。

太陽光発電のメンテナンス業界はまだまだ未成熟の市場です。今後20年間安心して任せられる事業者を選ぶには複数のメンテナンス業者を比較検討するとよいでしょう。

大雨、洪水、台風等で浸水した太陽光発電は感電の危険があります。

備えあれば憂いなし！災害時の注意点を確認しよう！

宮崎県の「NPO法人ひむかおひさまネットワーク」が、先日の大型台風の接近にともなって太陽光発電に関する注意喚起をおこなっていました。
大型で非常に強い台風第８号の接近に伴う太陽光発電に関する注意喚起ＰＤＦ

災害時に注意すべき点がまとめられていたので確認しておきましょう。

１ 電力会社の電気が停電した場合
台風等で停電になった際に、太陽光発電が損傷を受けていない個人住宅用の場合、台風通過後晴れて太陽光発電が発電を始めたら、設置されている太陽電池のｋ Ｗ数にもよりますが、自立運転で１．５ｋＷまでの家電製品が使用できます。
出典：ひむかおひさまネットワーク

停電時の自立運転機能の使い方はこちらをご覧ください。
災害時に慌てない！太陽光発電の自立運転機能の使い方

２ 太陽光発電の破損
太陽光発電が破損した場合、設置者は発電所長として安全を図る責任があります。特に家庭用や、５０ｋｗ未満の太陽光発電で電気主任技術者の選任を必要としない 施設の場合は、速やかに販売施工業者に連絡し、対応するようにしてください。

台風等で自宅屋根、アパートやビルの屋上、屋外地上に設置されている太陽光発電が飛んで破損したり、地上設置の場合浸水したりした場合は、晴れて日が当たると発電するので、近づいたり、手で触れないようにしてください。感電により最悪の場合は死亡する恐れがあります。近づいて様子を見る場合もゴム長を履く、ゴム手袋を着用することで感電を防止してください。

５０ｋｗを越す太陽光発電施設の場合は、選任されている電気主任技術者に連絡し対策をとるようにしてください。特に、太陽電池パネルが数枚以上接続されたまま飛ばされている場合は、晴れて日が当たると発電し、電圧、電流とも高い値になりますから、周辺にロープを張るなど、関係者以外が不用意に立ち入らないように対策をしてください。これらの作業を行う場合も上記のような感電防止対策をとるようにしてください。

太陽光発電の接続ケーブル被覆が剥けて、プラスとマイナスの線が近接している場合は、可燃物が近くにある場合は火花放電で、火災の危険性もあります。
出典：ひむかおひさまネットワーク

太陽光パネルは破損、故障している場合でも太陽光があたっている間は発電を続けている可能性があります。予期せぬ事故にあってケガをしてしまっては大変です。業者がくるまでの間は近づかないようにしましょう。

災害時の対処法は？

すでに火災が発生しまっている場合は、すみやかに消防に連絡をしましょう。
50kW未満の太陽光発電を設置している方は、販売施工業者に連絡を取るようにしましょう。50kW以上の太陽光発電を設置している方は選任している電気主任技術者に連絡を取りましょう。どちらのケースに当てはまる方も、速やかに連絡を取れるようにケータイのアドレス帳に連絡先を登録しておきましょう。

業者と連絡が取れないなどでお困りの場合はソーラーセーブにご相談ください。

EPC事業者

EPCは、設計（engineering）、調達（procurement）、建設（construction）の略です。太陽光発電においては、発電システムの設計、事業スケジュールの管理。売電シミュレーション。モジュール、パワコン、架台、接続箱、集電箱、ケーブル、モニタリングシステムなど、システム構成機器の調達。土地の造成や施工業者の選定まで、太陽光発電システムの建設に必要な工程を請け負う事業者のことをEPC事業者といいます。

メガソーラーや、産業用・分譲用の太陽光発電はほとんどがEPC事業者によって建設されています。特に大規模なシステムを設置する計画がある場合は、経験・ノウハウが豊富なEPC事業者を選択するようにしましょう。最近ではO＆M（運用・保守）サービスまで提供しているEPC事業者もでてきています。

O＆M

O＆Mは (operation and maintenance)の運用と保守の略です。太陽光発電システムにおいては、日常の運転管理や定期点検や遠隔監視などのことを指します。

発電システムは大規模になってくるほど運用と保守が重要になってきます。発電事業に参入したものの保守管理のノウハウがない場合は、O＆M業者と契約して発電量の監視、故障時の駆けつけ、パネル洗浄、除草などの作業を委託するケースもあります。ある程度自社で管理できる場合はモニタリングサービスのみ外部に委託することもあります。また、EPC事業者がそのままO＆M契約を請け負うこともあります。

50kW以上の自家用電気工作物の場合は、電気主任技術者の法令点検も必要です。資格・ノウハウをもったO＆M業者と契約することが重要です。太陽光発電は10年、20年に渡って収益をあげていくビジネスモデルですから、長期的に運用・保守を任せられる業者を選択することが重要です。収益面から見てもO＆M事業者の選定は非常に重要です。

全国に複数の発電所を設置している場合は、全国的に対応をおこなっている業者を、1か所やある程度集まった場所で発電所を運営している場合は地元の業者を選択してもよいでしょう。

平成27年4月1日から太陽光発電システムの点検頻度が変わります。

50kW以上の太陽光発電システムが対象

平成２７年４月１日より太陽電池発電所の点検頻度が変わります！

平成２７年４月１日より太陽発電所の点検頻度が変更するにあたって、既に外部委託制度を用いた運営をしている事業場についても下記の変更手続きが必要になります。なお、本件は外部委託承認制度を用いた運営をしている太陽電池発電所が対象であり、自社の従業員や外部選任（派遣、ビルメン会社等）により電気主任技術者を選任している場合は自主保安の考え方に基づく管理となるため、直接的な影響はございません。

手続きの詳細等は、こちらの公式ページをご覧ください。
平成２７年４月１日より太陽電池発電所の点検頻度が変わります！

点検頻度についての詳しい内容はこちら
対象設備であった場合は、従来と比べて点検頻度が緩和されるため、外部委託費用を削減することが可能です。長期的にみてメンテナンスコストを抑えることができるでしょう。

太陽電池発電設備の設置に係る法制上の取り扱いについて

太陽電池発電設備の設置に係る法制上の取り扱いは、その出力に応じて、下記のようになっています。なお、太陽電池発電設備の出力は、太陽電池モジュールの合計出力で判断します。ただし、太陽電池モジュールとパワーコンディショナーの間に電気を消費又は貯蔵する機器を接続しない場合は、パワーコンディショナーの出力で判断しても良いこととします。

1. 出力50kW以上の太陽電池発電設備
電気事業法上は発電用の電気工作物（発電所）となり、「自家用電気工作物」になります。
（電力会社等の電気事業用のものは除きます。） 自家用電気工作物ですので、設置して利用する者は以下の義務が発生します。

（1）経済産業省令で定める技術基準に適合するように電気工作物を維持する義務。
（2）電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安を確保するため、保安規程を定めて届け出る義務。
（3）電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督をさせるために、電気主任技術者を選任して届け出る義務。
（その太陽電池発電設備が高圧以下で連系する出力2,000kW未満の場合は、経済産業大臣又は産業保安監督部長の承認を得て電気主任技術者の業務を外部に委託することもできます。）
（4）その太陽電池発電設備が出力2,000kW以上の場合は、設置工事の30日前までに工事計画届出書を届け出る義務。

2. 出力50kW未満の太陽電池発電設備
電気事業法上は小出力発電設備となり、「一般用電気工作物」になります。設置の工事にあたっては電気工事士法に基づき電気工事士（第一種又は第二種）が作業を行う必要があります。

　　　　　　

一般用電気工作物ですので、届出等の手続きは不要ですが、経済産業省令で定める技術基準に適合させる義務があります。

　　　　

ただし、自家用電気工作物と当該太陽電池発電設備の間に電気的な接続がある場合、自家用電気工作物となります。また、施設方法によっても自家用電気工作物となる場合がありますので、以下をご覧下さい。

　　　　　　

いわゆる屋根貸しによる太陽電池発電設備の取扱い及び電気主任技術者制度の運用について（平成24年9月6日改正）

　　　　　　　

なお、自家用電気工作物として扱う場合は、設置に伴う電気工事について、電気工事士等（第一種又は認定電気工事従事者）が作業を行う必要があります。また、電気工事にあたっては、電気工事業の業務の適正化に関する法律（電気工事業法）に基づき、電気工事業法の登録等を行った工事業者が施工する必要があります。

出典：経済産業省　産業保安規制の業務内容

基本的には、点検を外部に委託している発電システム＝50kW以上の「自家用電気工作物」の点検頻度が対象です。50kW未満の場合は、「一般用電気工作物」となるため今回の法改正と直接は関係ありませんが、50kW未満でも「自家用電気工作物」となる場合があります。運営している発電所がどちらの設備か確認して、必要であれば、すみやかに手続きをおこないましょう。

参考：太陽電池発電設備を設置する場合の手続き

太陽光発電を設置した業者が一回もメンテナンスにきてくれない。。。

設置してから一回も点検に来ない業者が増加中

太陽光発電を設置した場合、工事を行った業者が設置一年後に無償の点検サービスを提供しています。中には有料の場合や、そういったサービスを提供していない業者もいるようですが、ほとんどの場合は設置一年後の無償点検をおこなっています。

しかし、残念なことに、設置から一年以上経つのにも関わらず点検に来ない業者が増えているそうです。

「遅れる」といった連絡があればまだいい方で、こちらから連絡を入れてもほったらかしだったり、「担当が不在なのでわかりません」といった無責任な回答でごまかす業者もいるようです。

また、全く連絡が取れず会社を見に行ったところ、倒産して会社がなくなっていたという笑えない話しも聞いたことがあります。

このように、設置後の無償点検をおろそかにしている業者も中には存在します。

今後はメンテナンスに来ない業者が増え続ける？

太陽光発電は2012年7月に始まった新しい買取制度によって爆発的に普及しました。ビジネスチャンスと見て、異業種や新規参入が相次ぎました。

しかし、補助金の廃止や買取価格も落ち着いてきたことで設置件数は徐々に減ってきています。ビジネス的に厳しくなってきたことで、太陽光発電から撤退する企業も増えてきています。

撤退しても、顧客をきちんと別の業者へ引き継いでくれればいいのですが、夜逃げ同然で会社をたたむケースもあるようです。以前のように太陽光発電だけでは稼げなくなってきたことで、太陽光業者の倒産や事業撤退といったケースが増えてくることが予想されます。

メンテナンス難民にならないために

太陽光発電システムのメンテナンスを受けることができなくなると、故障や発電量低下のリスクが高まります。

メンテナンス業者が一回も点検に来てくれない場合や、業者の事業撤退や倒産によってメンテナンスを今後どうすればいいのか分からないという方はソーラーセーブにご相談ください。

メンテナンスに関するアドバイス、優良業者の紹介を無料で行っています。お気軽にお問い合わせください。

メンテナンス業者の選び方

地元に近いor全国ネットワークという選択どちらが正しい？

太陽光発電のメンテナンスで大切なのは業者選びです。最近はメンテナンスを専門でおこなう業者も続々とでてきているので、どの業者にメンテナンスを依頼すればいいのか迷うことも多いかと思います。

一般的には全国ネットワークの企業か、地元業者のどちらかという選択になると思います。

全国ネットワークといっても実際は下請け業者が作業をおこなう

『全国対応！』といった形でメンテナンスを全国47都道府県で受け付けている業者があります。ただ、こういった企業も、自社の支店を持ってメンテナンスをおこなっている企業はほとんどありません。センターで受け付けて、下請けの業者を現場に派遣するという営業形態になります。

もちろん、この形が悪いわけではありません。どちらかといえばこういったビジネスモデルでメンテナンス保守点検サービスを提供しているのが一般的です。マニュアルを作成して、チェック項目を埋めていく形でメンテナンスをおこなうので、大きなミスがありません。価格も妥当な値段で提供されていることが多いです。ただし、これはあくまでも太陽光発電のメンテナンスをしっかりと理解している企業がおこなっている場合です。

太陽光のメンテナンス＝儲かるといったイメージから新規参入してくる企業も少なくありません。そういった企業は技術の蓄積やノウハウもありませんから、いいかげんなメンテナンスになってしまいがちです。

安心してメンテナンスを任せるためには、実績が多く、経験豊富な業者に仕事を依頼するようにしましょう。

地元の業者は技術・機材がしっかりしているか？倒産の危険性はないか？を確認しよう

全国ネットワークに加盟していなくても、地元を中心にメンテナンスをおこなっている業者も存在します。こういった業者は、地域の家庭に太陽光発電を工事して、その家のメンテナンスも任されている場合が多いです。自社の顧客を中心にメンテナンスをおこなっている形です。

何かあっても地元であれば安心ですし、設置してくれた業者であれば信頼感もあります。

こういった地元系業者で気をつけたいポイントは、技術力、保有機材、倒産の危険性です。技術力に関しては地元で長く営業している業者であれば問題は少ないでしょう。また点検用の機材に関しても、最近では安価でしっかりとした機材がでているので、こちらも問題は少ないでしょう。

一番怖いのは倒産の危険性です。どんなに技術が高くて最新の機材を使用していても、倒産してしまっては何もできません。当サイトにも『メンテナンスを依頼していた業者が潰れてしまって、どうすればいいのか分からない』といったご相談が寄せられることがあります。

けっきょく全国系の企業と地元系企業どっちがいい？

全国系の企業は地元系企業に比べると価格が安い傾向にあります。保守点検の内容もある程度均一化されていますが、下請け業者に任せる形をとっているので、技術面での心配があります。

地元系の業者は、太陽光の設置事例が多い業者であれば技術力にも問題はないでしょう。新規業者には注意が必要ですが、一番のリスクは倒産です。

どちらにもメリット・デメリットがあります。価格で選ぶのか？技術で選ぶのか？信頼性で選ぶのか？どこにポイントを置くかで選択は変わってきます。業者の選び方に不安のある方は、是非ソーラーセーブにご相談ください。